横浜市瀬谷区・旭区にまたがる旧上瀬谷通信施設跡地では、2027年の「GREEN×EXPO 2027(2027年国際園芸博覧会)」に続き、テーマパークを核とした大規模なまちづくりが計画されています。
「上瀬谷通信施設跡地テーマパークは本当にできるの?」「開業は2031年?」「三菱地所が運営するの?」「どんなアニメやゲームが使われる?」「瀬谷駅からどうやって行く?」と気になっている方も多いのではないでしょうか。
先に結論をまとめると、2026年8月時点では、三菱地所を代表事業者とする企業グループが「KAMISEYA PARK(仮称)」として計画を具体化しており、最新の環境影響評価資料では開業時期を「2030年代前半」としています。
上瀬谷通信施設跡地テーマパークの最新ポイント
- 計画区域:約70.65ha
- テーマパークゾーン:約51.4ha
- 開業時期:最新資料では「2030年代前半」
- 開業時の総来街者数:年間約1,200万人を想定
- 将来目標:段階的に年間1,500万人超
- コンセプト:ジャパンコンテンツ×ジャパンテクノロジー
- 具体的なアニメ・ゲーム・キャラクターIP:2026年8月時点では未発表
- 瀬谷駅からの恒久アクセス:次世代技術を活用したバス+約2.7kmのバス専用道を計画
この記事では、2023年の事業者選定時点の情報だけではなく、2026年に公開された横浜市の環境影響評価資料や交通計画も確認しながら、「いま何が決まり、何がまだ決まっていないのか」を分けて整理します。
上瀬谷通信施設跡地テーマパークの最新計画

横浜で現実逃避作成イメージ
旧上瀬谷通信施設は、横浜市旭区と瀬谷区にまたがる約242haの広大な土地です。2015年6月に米軍から返還され、その後、横浜市によって土地利用の検討が進められてきました。
現在は大きく、観光・賑わい地区、農業振興地区、物流地区、防災・公園地区などの機能を組み合わせた、新たな郊外部の拠点づくりが進められています。
テーマパークが計画されているのは、このうち「観光・賑わい地区」です。2026年4月に公開された計画段階配慮書では、観光・賑わい地区の計画区域を約70.65haとし、その中核に約51.4haのテーマパークゾーンを配置する計画が示されています。
GREEN×EXPO 2027とテーマパークは同じもの?
ここは検索ユーザーが最も混乱しやすいポイントです。
GREEN×EXPO 2027とKAMISEYA PARK(仮称)は、同じ施設ではありません。
GREEN×EXPO 2027は、2027年3月19日から9月26日まで開催される期間限定の国際園芸博覧会です。一方、KAMISEYA PARK(仮称)は、博覧会後も継続して運営されることを前提とした、テーマパークを中心とする恒久的な開発です。
GREEN×EXPO 2027とテーマパークの違い
| 項目 | GREEN×EXPO 2027 | KAMISEYA PARK(仮称) |
|---|---|---|
| 性格 | 期間限定の国際園芸博覧会 | テーマパークを核とした恒久的なまちづくり |
| 開催・開業 | 2027年3月19日~9月26日 | 2030年代前半を予定 |
| 主なテーマ | 花・緑・自然との共生、未来社会 | ジャパンコンテンツ×ジャパンテクノロジー |
| 会場・計画区域 | 博覧会区域 約100ha | 観光・賑わい地区 約70.65ha |
| 閉幕後 | レガシーを公園・防災拠点や上瀬谷のまちづくりへ継承 | 50年以上の事業期間を想定 |
ただし、「花博の土地とテーマパークの土地は完全に無関係」と考えるのも正確ではありません。
2026年のテーマパーク計画では、観光・賑わい地区内の「公園隣接ゾーン」について、GREEN×EXPO 2027会場跡地であることを踏まえて整備するとしています。
つまり、「GREEN×EXPO 2027の会場すべてがテーマパークになる」という話ではありませんが、博覧会で整備された土地や理念、周辺インフラを引き継ぎながら、次のまちづくりへつなげていく関係にあります。
GREEN×EXPO 2027そのものの見どころ、チケット、会場アクセスを詳しく知りたい方は、横浜の花博には何がある?見どころや跡地のテーマパークまで解説も参考にしてください。
テーマパークの場所と規模は?

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2026年に公開された「(仮称)旧上瀬谷通信施設観光・賑わい地区開発事業」の計画段階配慮書では、計画区域の面積は約70.65haとされています。
その内訳は次のように示されています。
| ゾーン | 面積 | 想定される役割 |
|---|---|---|
| テーマパークゾーン | 約51.4ha | ジャパンコンテンツと最先端技術を活用した有料テーマパーク |
| 駅前ゾーン | 約7.0ha | グッズショップ、カフェ、レストラン、生活利便施設など |
| 公園隣接ゾーン | 約6.55ha | 「農と食」「Well-being」などをテーマとした商業施設 |
| 環4西ゾーン | 約5.7ha | 広域バスターミナル、将来開発用地など |
テーマパークだけを単独で造るのではなく、買い物や飲食、公共交通、周辺公園との回遊まで含めた「一つの街としての観光拠点」を形成する構想になっているのが特徴です。
計画では駐車場も約4,500台、駐輪場は約450台を想定しています。
テーマパークだけ有料?無料で利用できるエリアもある
2023年の事業提案と2026年の計画資料を確認すると、テーマパークゾーンは有料施設として想定されていますが、駅前ゾーンや公園隣接ゾーンは、地域住民も日常的に利用できる商業・交流空間として整備する考えが示されています。
テーマパークのチケットを持っていない人でも、食事や買い物、周辺公園との散策を楽しめる可能性があります。
この点は、単なる「遊園地」ではなく、テーマパークを核に地域全体へ人の流れをつくる都市開発であることを示しています。
三菱地所が運営会社に決定したの?

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「三菱地所がテーマパークの運営会社に決まった」と表現されることがありますが、2026年8月時点では、もう少し正確に分けて理解した方がよいでしょう。
横浜市が2023年に事業予定者として選定したのは、三菱地所を代表とする事業提案です。そして2026年の環境影響評価手続では、三菱地所を代表事業者として、計11社が計画段階事業者として記載されています。
2026年の計画資料に記載される11社
- 三菱地所株式会社(代表事業者)
- 相鉄ホールディングス株式会社
- 東急不動産株式会社
- 東急株式会社
- 住友商事株式会社
- 高砂熱学工業株式会社
- 九州電力株式会社
- 株式会社クラフティア
- 大日本印刷株式会社
- 三菱倉庫株式会社
- 芙蓉総合リース株式会社
つまり、現時点で確認できるのは、「三菱地所が代表事業者として開発を主導している」ということです。
実際のテーマパーク運営を将来どの法人が担うのか、どの企業がIP・アトラクション運営に参加するのかまで、すべてが確定・公表されているわけではありません。
コンセプトは「ジャパンコンテンツ×ジャパンテクノロジー」

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KAMISEYA PARK(仮称)の中心となる考え方は、「世界に誇るジャパンコンテンツとジャパンテクノロジーを活用したワールドクラスの次世代型テーマパーク」です。
2026年の計画資料では、映像などを入れ替えることで内容を更新できる可変型アトラクションを導入し、何度訪れても新しい体験を提供する構想が示されています。
従来型のテーマパークのように、一度完成した大型アトラクションを長期間使い続けるだけではなく、コンテンツの更新性を高めることでリピーターを確保する狙いが読み取れます。
ポケモンや有名アニメのテーマパークになる?
ここは検索でも非常に気になるところですが、具体的な作品名・アニメ・ゲーム・キャラクターは、2026年8月時点で正式発表されていません。
横浜市も過去の市民からの提案への回答で、「ジャパンコンテンツの具体的な内容については、各種関連会社との間で具体的に検討・調整していく」としています。
そのため、「ポケモンのテーマパークになる」「特定のアニメ作品が中心になる」と断定する情報には注意が必要です。
現時点で確定しているのは“方向性”まで
「ジャパンコンテンツ」「ジャパンテクノロジー」「可変型アトラクション」という方向性は公式資料で確認できますが、具体的なIP、アトラクション名、チケット料金、営業時間などはまだ発表されていません。
開業は2031年?最新資料では「2030年代前半」
初期の事業提案では、KAMISEYA PARK(仮称)の開業予定は「2031年頃」とされていました。
しかし、2026年4月に公開された最新の計画段階配慮書では、施設概要の「開業時期」が「2030年代前半」と記載されています。
したがって、現在の記事では「2031年に必ず開業する」と断定するよりも、「当初は2031年頃を想定していたが、最新の公式資料では2030年代前半」と説明するのが正確です。
大規模なテーマパークだけでなく、道路、バスターミナル、新たな交通、環境影響評価、区画整理など多数の事業が並行しているため、今後もスケジュールが調整される可能性があります。
上瀬谷通信施設跡地テーマパークのアクセスはどうなる?
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横浜で現実逃避作成イメージ
上瀬谷開発の最大の課題は、やはり交通アクセスです。
テーマパーク予定地の近くには現在、直接乗り入れる鉄道駅がありません。開業時に年間約1,200万人、将来的に1,500万人超の来街者を目指す以上、鉄道駅から先の輸送能力はプロジェクト全体の成否を左右します。
2027年のGREEN×EXPOは4駅からシャトルバス
まず、2027年のGREEN×EXPO 2027では、テーマパーク用の恒久交通がまだ完成していないため、会場近隣の4駅からシャトルバスを運行する計画です。
| 駅 | 会場までの距離目安 | 想定走行時間 |
|---|---|---|
| 相鉄線 瀬谷駅 | 約2km | 約10分 |
| 相鉄線 三ツ境駅 | 約4km | 約15分 |
| 東急田園都市線 南町田グランベリーパーク駅 | 約4km | 約15分 |
| JR横浜線 十日市場駅 | 約6km | 約20分 |
GREEN×EXPO 2027では、4駅シャトルバスや駐車場について日時予約を導入することも発表されています。
つまり、2027年の花博と、2030年代前半のテーマパークでは、アクセス方法が同じではありません。
テーマパーク開業後は「瀬谷バス専用道線」を計画
旧記事ではLRT、モノレール、新交通システムなど複数の方式が候補として挙げられていましたが、計画はその後かなり具体化しました。
2026年現在、横浜市が都市計画手続を進めているのは、「上瀬谷新たな交通(瀬谷バス専用道線)」です。
瀬谷バス専用道線の計画概要
- 瀬谷駅付近~上瀬谷地区を結ぶ
- 延長:約2.7km
- 地下式:約1.7km
- 地表式:約1.0km
- 環状4号線の地下にトンネルを整備する計画
- 次世代技術を活用したバスを導入する方針
- 自動運転・隊列走行などを活用し、大量輸送を目指す
テーマパーク側の2026年資料でも、(仮称)上瀬谷ターミナルから瀬谷駅までは、自動運転・隊列走行などの次世代技術を活用したバスによる新たな交通で結ぶ計画が示されています。
このため、現在は「上瀬谷にLRTができる」と説明するよりも、「瀬谷駅と上瀬谷を専用道で結ぶ次世代バス交通が計画されている」とする方が最新状況に合っています。
途中駅はできる?
2026年の横浜市の説明では、専用道の地下部分は既設埋設管の下を通るため深い位置にトンネルを整備する計画で、技術面や安全面などから中間駅を設置しない計画とされています。
つまり、現状の構想は鉄道のように途中駅を何か所も設けるものではなく、瀬谷駅側と上瀬谷側を効率よく結ぶ大量輸送ルートに近い考え方です。
横浜市内の将来交通そのものに興味がある方は、横浜グリーンライン延伸はいつ?計画の現状と課題を解説もあわせて読むと、横浜西部の交通計画を比較しやすくなります。
車で行く場合は?駐車場約4,500台を計画
テーマパーク計画では、約4,500台の駐車場が想定されています。
また、環4西ゾーンには、空港や主要ターミナル駅などからのバスを受け入れるバスターミナルを整備し、広域からのアクセスを強化する方針です。
さらに横浜市は、旧上瀬谷通信施設地区と東名高速道路を直接結ぶ新たなインターチェンジの整備についても、都市計画・環境影響評価の手続を進めています。
テーマパークへの来場者だけでなく、物流地区や広域防災拠点へのアクセス改善も含めた道路計画になっているのが特徴です。
交通渋滞は大丈夫?最大の課題は残る
アクセス計画は以前より具体化したものの、交通渋滞への懸念がなくなったわけではありません。
上瀬谷周辺は、環状4号線、八王子街道、国道16号、保土ケ谷バイパス、東名高速道路などが集中する一方、現在の道路ネットワークだけで年間1,000万人を大きく超える新規需要を受け止めるのは簡単ではありません。
そのため、テーマパークの評価で重要なのは「テーマパークそのものが面白いか」だけではなく、次の交通対策が開業までにどこまで実現するかです。
- 瀬谷バス専用道線の整備
- 環状4号線など周辺道路の改良
- 新たなインターチェンジの整備
- 約4,500台の駐車場運用
- 広域バスターミナルの整備
- 公共交通利用を促す交通マネジメント
テーマパーク開業直後に年間1,200万人を見込む計画だけに、道路と公共交通をセットで整備できるかが引き続き大きな注目点になります。
環境面の課題は?土壌・PFASはどう考えるべきか
旧上瀬谷通信施設は、長期間米軍施設として利用されてきた土地です。そのため、環境面についても慎重な確認が必要です。
過去の土壌調査では、返還された国有地の一部で、鉛、ひ素、ふっ素などについて基準超過が確認された区画があり、土壌汚染対策を含む事業が進められています。
また、PFAS(有機フッ素化合物)については、市民から調査を求める意見も出ています。
横浜市は2026年7月時点の回答で、旧上瀬谷通信施設地区を流れる河川は水道水の取水に使用されていないこと、土壌中のPFASについては現時点で環境基準がないことなどを説明し、国の動向を注視しながら対応するとしています。
「PFAS汚染が確定している」と断定しないことが重要
懸念や市民からの調査要望があることと、テーマパーク予定地全体でPFAS汚染が確定していることは別です。記事では、公式調査や行政の公表内容に基づいて区別して扱う必要があります。
テーマパーク本体についても、2026年から環境影響評価の手続が始まっています。自然環境、交通、騒音、景観などへの影響をどう抑えるかは、今後の具体化の中で確認していくポイントです。
上瀬谷通信施設跡地テーマパークの最新スケジュール

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上瀬谷の動きを時系列で整理すると、テーマパーク単独の計画ではなく、土地返還から花博、交通整備、恒久的なまちづくりへ段階的に進んでいることが分かります。
| 時期 | 主な動き |
|---|---|
| 2015年6月 | 旧上瀬谷通信施設が返還 |
| 2020年3月 | 横浜市が旧上瀬谷通信施設土地利用基本計画を策定 |
| 2023年9月 | 三菱地所の「KAMISEYA PARK(仮称)」提案を事業予定者として選定 |
| 2026年3月 | 観光・賑わい地区開発事業の計画段階配慮書を提出 |
| 2026年 | 瀬谷バス専用道線、新インターチェンジなどの都市計画・環境影響評価手続が進行 |
| 2027年3月19日~9月26日 | GREEN×EXPO 2027開催 |
| 2030年代前半 | KAMISEYA PARK(仮称)開業予定 |
| 開業後 | 開業時年間約1,200万人、段階的に1,500万人超の来街者を目指す |
旧記事では「2028年頃着工」といった予測を置いていましたが、現在は環境影響評価や都市計画手続が進行中です。公式に確定していない着工年を断定するより、今後の手続の進捗を確認していく方が正確です。
上瀬谷通信施設跡地テーマパークのよくある質問
Q. 上瀬谷通信施設跡地テーマパークは本当にできる?
はい。2026年8月時点で、三菱地所を代表事業者とする計11社によって環境影響評価手続が進められており、単なる構想段階から具体的な事業計画の段階へ進んでいます。ただし、今後の許認可や設計などによって内容が変更される可能性はあります。
Q. 開業日は2031年?
2023年の提案時は「2031年頃」とされていましたが、2026年の最新計画資料では「2030年代前半」とされています。2031年に確定したと断定するのは避けた方がよいでしょう。
Q. 三菱地所がテーマパークの運営会社?
三菱地所は代表事業者として開発を主導しています。ただし、将来の運営法人やIPごとの参加企業など、運営体制のすべてが公表されているわけではありません。
Q. ポケモンやアニメのテーマパークになる?
具体的なIPは未発表です。ジャパンコンテンツを活用する方針は公表されていますが、特定作品の採用を断定できる公式情報は2026年8月時点ではありません。
Q. 瀬谷駅から電車が延伸する?
現在具体化しているのは鉄道延伸ではなく、瀬谷駅と上瀬谷を結ぶ約2.7kmの「瀬谷バス専用道線」です。自動運転・隊列走行など次世代技術を活用したバス輸送が計画されています。
Q. GREEN×EXPO 2027の跡地全部がテーマパークになる?
いいえ。旧上瀬谷通信施設地区には、防災・公園、農業振興、物流、観光・賑わいなど複数の土地利用があります。テーマパークは観光・賑わい地区を中心に整備されます。ただし、その中の公園隣接ゾーンにはGREEN×EXPO 2027会場跡地を活用する部分も計画されています。
上瀬谷通信施設跡地テーマパークのまとめ
上瀬谷通信施設跡地テーマパークは、「いつかできるかもしれないテーマパーク」という段階から、環境影響評価や交通計画を伴う具体的な都市開発へ進んでいます。
2026年8月時点で特に押さえておきたいのは、開業時期が最新資料では「2030年代前半」になっていること、テーマパークゾーンが約51.4haであること、三菱地所を代表とする11社体制で計画が進んでいること、そして瀬谷駅からのアクセスがLRTではなく「バス専用道+次世代バス」として具体化していることです。
一方、具体的なアニメ・ゲームなどのIP、アトラクション名、チケット料金、営業時間、正式な開業日はまだ公表されていません。
上瀬谷の計画は、テーマパークだけを見れば終わる話ではありません。GREEN×EXPO 2027、防災公園、農業、物流、新たな交通、新インターチェンジまでを一体で進める、横浜西部の大規模な都市開発です。
今後は、具体的なIPの発表とともに、瀬谷バス専用道線や周辺道路がどこまで計画通り進むのかが、大きな注目ポイントになりそうです。
情報に関するご注意
この記事は2026年8月29日時点で公開されている横浜市、2027年国際園芸博覧会協会などの公式資料をもとに整理しています。大規模開発のため、開業時期、施設内容、交通計画、各ゾーンの配置などは今後変更される可能性があります。
訪問・投資・事業判断などを行う場合は、必ず最新の公式情報をご確認ください。